お知らせ

BSPP初回の技術懇談会が横浜のベッコフ日本法人本社で開催され、弊社から眞塩・北野の2名で参加してきました。

NI Connect 松浦電弘社アライアンス10周年

4/28〜5/1 NI Connect in Fortworth に参加。
オースティンのコンベンションセンターがリニューアルしているため、フォートワースでの開催となりました。
弊社からは眞塩・吉田の2名で参加。
アライアンスパートナーとして10年目を迎え、記念トロフィーを頂きました。

拝啓 時下ますますご清祥のことと御喜び申し上げます。
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
このたび取締役会において役員が下記の通り選任されそれぞれ就任いたしました。

今後はこの新陣容をもちまして社業の発展に一層邁進致す所存でございますので、
何卒倍旧の御指導御支援を賜りますよう御願い致します。

                                   敬具

                            2025年4月1日
                            株式会社 松浦電弘社

             記

代表取締役会長 松浦 隆弘(昇任) (旧 代表取締役社長)
代表取締役社長 眞塩 海里(昇任) (旧 常務取締役)

Bekchoff社のBeckhoff Solution Provider Program(BSPP)がリリースされました。
弊社はシステムインテグレータとしてプレスカンファレンスに参加予定です。

詳細は下記から
ベッコフオートメーション、システムインテグレータ向けプログラム | ベッコフオートメーション株式会社のプレスリリース

2/27(木)の北陸中日新聞にて、弊社の放射線計測器が紹介されました。

新年あけましておめでとうございます。

2025年(令和7年)は1/6(月)からの営業を予定しております。

今年はEXPO 2025 大阪・関西万博が開催されます。
この「少し先の未来を導くイベント」が大きな成功を収め、
世界の未来を明るく照らすことを願っております。
弊社も技術の側面からこの成功の一助になれるよう取り組んで参ります。

松浦電弘社としては本年も計測・制御の技術を磨き、
皆様のニーズに答え、それを超える製品の開発に努め、
お客様と一体となって未来へ踏み出す技術の開発を進めてまいります。

改めまして、本年もどうぞよろしくお願いいたします。

本イベントはベッコフオートメーション株式会社のプライベート展示会で、10月9日に名古屋で開催されます。
展示会では、日本初披露となるプラグイン式制御盤レスソリューションのMX-Systemをはじめ、
高速リニア搬送システムXTS、磁気浮遊式搬送システムXPlanarなど、
「X製品」に焦点を当てて製品紹介プレゼンテーションやデモ機の展示などを行われます。

弊社も展示ブースをいただき、ベッコフ社の製品やEtherCATを活用したプロジェクト事例を展示します。
ぜひ会場にお越しください。

イベント公式ホームページ  Beckhoff Technology Day 2024 (hs-sites.com)

↓↓↓当日の資料は下記からダウンロード可能です。

1_EtherCATネットワーク事例ユーハイム様.pdf
2_自動搬送及び協働ロボット検査システム.pdf
3_Pythonによる機械学習の産業分野への活用_rev2.pdf
4_RPAスキャン&押印ロボットシステム.pdf

 

NI社の国内イベントが少なくなった現状から、
LabVIEWユーザーの交流の場が欲しいという、ユーザーたちの声にNI社が応え、
2024年9月20日に第1回 LabVIEW Knowledge Exchangeを開催することが決定致しました。

詳しくは添付のファイルをご覧ください。↓
KnowledgeExchange.pdf

 

 

NI社はエマソン社と合併し、エマソン社のテスト計測事業グループとして再出発しました。
その後初開催となる、NI社最大のイベント”NI Connect Austin 2024”に参加しました。

LabVIEW上で利用可能な対話式AIの“Generative AI” や、
新たなDAQ製品の発表など多くの情報が公開されています。

現地での公演を下記ページからご覧になれます。

記事掲載サイトページ↓
NI Connect Keynote Livestreams – NI

弊社は、株式会社大林組が未来技研株式会社、株式会社菊池製作所と共同で行う「放射線量の測定を省人化する技術」の開発に協力いたしました。同技術では、ドローンおよび自律4足歩行ロボット「Spot」を用いた放射線計測システムを構築し、局所的に放射線量の高い箇所が発生していないかなどの検査を省人化します。
原子力施設や中間貯蔵施設では土壌などの放射線量の調査が必要ですが、モニタリングポストによる定点観測や歩行調査などの手法が採用されており、広大な敷地に対して面的に計測を行う技術が確立されていません。また、人手不足が深刻化する中、省人化も大きな課題となっています。
詳細については下記リンク先をご参照ください。

記事掲載サイトページ↓
ドローンおよび自律4足歩行ロボットを用いた放射線計測技術を開発 | ニュース | 大林組 (obayashi.co.jp)